5分でわかるネットビジネスの始め方

インターネットを使って誰でも起業できる時代になりました。個人でネットビジネスをはじめて億万長者になった人が、あなたの身近にもいるのではないでしょうか？

「サラリーマンを辞めて、スキルや経験を活かしたビジネスを始めたい！」と多くの人が思う一方で、「気軽に初めて失敗したら不安…」「何から手をつければいいのかわからない」という方も多いのではないかと思います。

この記事では、ネットビジネスやネットショップ開業を検討されている方向けに、ネットビジネスの種類から具体的な始め方までを解説していきます。

ネットビジネスの歩みやビジネスの具体的な開始イメージを知っているだけでも、いざという時に安心して始められますよね。ぜひ最後まで読んでいただければ幸いです。

ネットビジネスとは？

ネットビジネスは「インターネットビジネス」と同義で、インターネットを活用したビジネス全てを指す言葉です。

1. 成長性と収益性が高い
2. 大きな資金も要らずにはじめられる
3. 在宅・オンラインで完結する

という特徴から、個人でも最も参入がしやすいビジネスと言えるでしょう

ネットビジネスは社会にどのくらいの影響力があるのでしょうか？
ネットビジネスの規模を表す１つの指標に、インターネット広告費があります。
日本のインターネット広告費は過去15年間で約6倍に成長し、テレビを凌ぐメディアに成長しました。

引用：日本の媒体別広告費：「2020年 日本の広告費」㈱電通　｜サイバーエージェント

4大マスメディアと言われるテレビ・ラジオ。新聞・雑誌は、放送局や出版社を持たない限りコンテンツを配信できません。一方で、インターネットはスマホ１台で個人が広告媒体を無限に生み出すことが可能です。

こうしたインターネットの成長性を見込んで、多くの企業や起業家がその時代のニーズに合ったビジネスを生み出してきました。具体的には、ネットビジネスとはどのような事業が多いのでしょうか？

ネットビジネスの種類

ネットビジネスは、一括りにすることができないほど多種多様のビジネスを含んだワードです。具体的には、EC・ネットショップ、Webサイト制作・デザイン、広告・アフィリエイト、Webコンサルティング、SNSマーケティング、Webライティング、コンテンツ販売などがあります。分類するとこちらの表のようになります。

ネットビジネスの歴史

ネットビジネスで成功するためには、過去の成功者に学ぶことが一番です。ネットビジネスの歴史を理解できれば、ネットビジネスの本質を理解することができます。

ネットビジネスの歴史は、インターネットの歴史と深い関係があります。
1993年、郵政省が国内でインターネットの商用利用を許可。1995年にWindows 95が発売。
2000年初頭にかけて、国内のインターネット利用者は急速に増加していきました。

引用：Web特集　インターネットの時代｜NHK

インターネットの普及とともに、多くの若き起業家が新しいビジネスを考案し、サービスとしてリリースをしていきます。
1990年代から2000年代にかけて、今日私たちの生活を支える主要インターネットサービスが続々と誕生しました。ネットビジネスの黎明期の歴史をまとめてみました。

1993年	郵政省が国内でインターネットの商用利用を許可
1995年	Windows 95発売 PHSサービス開始 Microsoft Internet Explorer登場 Amazon サービス開始
1996年	Yahoo!Japanサービス開始
1997年	Google検索登場（英語） 楽天市場がサービス開始
1999年	NTTドコモ「iモード」サービス開始
2000年	Google日本語での検索サービス提供開始 GoogleAdwords提供開始 Amazon日本でのサービス開始
2004年	mixi運営開始 アメーバブログ開始 Facebook誕生
2005年	Youtube開始
2006年	Twitter誕生 ニコニコ動画サービス開始
2007年	iPhone登場 Android発表

インターネット企業の多くは、個人がはじめたWebサービスやアプリケーションを起源としています。

Yahoo!は、1994年にスタンフォード大学のジェリー・ヤンとデビッド・ファイロが開発したウェブディレクトリとして始まりました。

Amazonは、1995年にジェフ・ベゾスが自宅のガレージを使って、オンライン書店としてサービスを開始ました。文学の需要がグローバルにあること、書籍が低価格で販売できること、商品（タイトル）が膨大にあることなどが決め手でした。

Facebookは、2004年にマーク・ザッカーバーグがハーバード大学のルームメイトと創業しました。ハーバード大学の学生プロファイルの作成やメッセージ交換、興味関心によって分けられたコミュニティへの参加できる機能だけでした。

二人の大学生が始めたYahooは、現在では年間5000億円以上の売上高（2016年時点）の規模へと進化しました。
ベゾスが一人で始めたAmazonは現在時価総額は約160兆円、個人資産は約20兆円となっています。ザッカーバーグが大学生向けのコミュニティで始めたFacebookはユーザー数で、現在時価総額約70兆円のメガ企業に進化しました。（2021年3月現在）

ネットビジネスのメリット、デメリット

ここまでで、ネットビジネスの成長性はお分かりいただけたでしょうか？ 次に、ネットビジネスを開始するメリット、デメリットを考えていきたいと思います。

ネットビジネスのメリット

1. 初期費用や固定費用を抑えられる
多くのネットビジネスは設備投資や在庫確保などが不要なため、少額で事業を開始することができます。

2. 思い立ったらすぐに開始できる
やろうと思い立ったら即日にでも開始できるのがネットビジネスの魅力です。インターネットを使わないビジネスの場合には、店舗やオフィスの契約、施工、スタッフ人材の採用、各種契約書や規約の作成など「初期構築」に労力がかかります。一方で、ブログやアフィリエイトはスマホ1台で開始することも可能です。

3. 顧客の範囲を限定せず、グローバルにも展開できる
場所という物理的な制約に捉われないのもネットビジネスのメリットです。日本から海外へコンテンツを届けたい場合にネットビジネスの相性は抜群です。

ネットビジネスのデメリット

1. 売上を安定させるまでに時間と労力がかかる
ネットビジネスは開始までのリードタイムが短い反面、開始初期は売上がなかなか上がらない期間があります。実績も信用もない人から商品・サービスを買いたいと思いませんよね？ 売上が徐々に安定してくるまで、耐え続けないといけないというデメリットがあります。しかし、これはどんな新規ビジネスにも共通して言えることでしょう。

2. スキルや経験がないとはじめにくい
ネットビジネスではインターネットに関連するIT技術を使うため、Webやマーケティングの職務経験がない人にはハードルが高いとも言えます。近年では、ノーコードで運用できるシステムや直感的にわかりやすいUIのツールも登場していますのでぜひ活用してください。

3. 信頼が得にくい
ネットビジネスという言葉だけを聞くと、実態が分からず周囲から信用が得にくいのもデメリットでしょう。クライアントや社会からの信頼を獲得するには、事業内容の透明性を高めること、サービスの社会的な価値を伝えること、信用度の高い取引先との関係性を深めることなどが必要です。事業内容が曖昧であるほど、怪しい印象は拭えません。

また、ネットビジネスをどのように開始するかもその後の事業成長を左右します。
大きくは

• 本業（個人事業主）としてはじめるケース
• 副業（会社員）としてはじめるケース

の2つのパターンがあります。

それぞれのメリットとデメリットを下記にまとめてみました。

いま会社員の方が低リスクでネットビジネスを始めたければ、副業としてまず開始するのが経済的なリスクは低いでしょう。副業が認められていなければ、個人開業をして徐々に大きくし、事業が軌道に乗ってきたら会社設立をすることをおすすめします。

ネットビジネスには大小さまざまなリスクはあるものの、これまでインターネットの歴史や現在のビジネス環境を考えると、投資した以上のリターンが見込めるチャンスの方が大きいと言えるのではないでしょうか。

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ネットビジネスの始め方

ここまでで、ネットビジネスの成長性とメリットはお分かりいただけましたか？
まだ「具体的に何から始めればいいのか？」と不安な方も多いでしょう。

ここからは、いざネットビジネスをはじめてみようと思っている方に、「失敗しない、最短距離のはじめ方」を解説していきます。

何を準備すればいいのか？

起業をするには、ヒト・モノ・カネが必要と言われてきましたが、ネットビジネスではほとんど準備するものがありません。
ここでは個人事業主として開業する場合の準備タスクを紹介します。

ネットビジネスは、副業としてサクッと始める場合にはほとんどコストのかかる準備はほぼ不要です。その代わり、クライアントから信頼をしてもらうために準備しておいた方が良いツール類は多くあります。下記にてご紹介していきます。

メールアドレス

Gmailなどのフリーメールでのアドレスで構いません。各種サイトへの登録や契約時に利用します。

業務用コラボレーションツールのアカウント

Google、ChatWork、Slack
メッセージ、ファイル共有、スケジュール共有ができる

SNSアカウント

ビジネスコミュニケーションがしやすいSNSアカウントを用意しておきましょう。
Twitter、Facebook、Instagram、LinkedInなどメッセージング機能があると便利です。

ポートフォリオ

過去の職務経歴、制作物の一覧があるとコミュニケーションしやすいです。

PCやタブレットなどのデバイス

ブログやSNS更新、顧客とのコミュニケーション、資料作成などにデバイスは必須です。スマホ1台で完結する仕事もありますが、生産性を高めるためにノートPC、デスクトップPC,タブレットなどの導入を検討しましょう。

ホームページ、自社サイト

お客様に対して「自分は何者か」を説明できるウェブサイトが1つあると便利です。
簡単なLP、ブログやSNSアカウントでも構いません。noteやTwitterで

印鑑

契約書や請求書を発行する際に必要になります。近年では電子契約も増えてきましたが、印鑑を必須とする企業も多くいます。個人事業主は個人印で問題なく対応できます。

開業届、青色申告承認申請書

個人事業主として稼ぐと、確定申告をする義務があります。
事業収入が大きくなりそうなら、税務署に開業届と青色申告承認申請書を提出しましょう。
青色申告は必須ではありませんが、最大65万円の税金控除があるのでおすすめです。

銀行口座

手軽に開設でき、入出金や管理のしやすいネットバンクがおすすめです。
クレジットカードや各種サービスとも連携できるので楽天銀行がおすすめです。
ネットバンクにはその他あおぞら銀行、住信SBIネット銀行、イオン銀行などがあります。

クレジットカード契約

事業経費や原価の購入専用のクレジットカードがあると、帳票処理に便利です。
三井住友ビジネスカード、アメリカン・エキスプレス・ビジネスカード、楽天カードなどが利用ユーザーが多くおすすめです。
年会費が発生する分、特典がついているケースが多いです。

オフィス、コワーキングスペース契約

コスト削減とリモートワークの普及により、固定のオフィスを構える個人事業主は少ないと言えるでしょう。在宅でも問題なく業務遂行できればオフィスは不要です。対面で打ち合わせがしたい、住所を登記したいという場合には、コワーキングスペースやレンタルオフィスの契約がおすすめです。

レンタルサーバー、ドメイン

オウンドメディアや自社ウェブサイトを開設する場合にレンタルサーバーとドメインの契約が必要です。どちらもサブスクリプション型なので、毎年一定の固定費が発生します。

また、個人事業主ではなく法人として会社設立をする場合には下記の準備が必要となります。

• 定款
• 代表者の印鑑届出書
• 設立登記申請書
• 登録免許税納付用台紙
• 印鑑証明書

資金はどれくらい必要か？

法人化にかかる費用は相場が300万円ほど必要と言われていますが、ネットビジネスとりわけ個人開業であれば、ほとんど初期費用はかかりません。レンタルオフィス代やサーバー・ドメイン代などは有料ですが、初期費用は数万円〜と少額です。

一方で、ネットビジネスの業態によって多くの資金が必要な場合も徒然あります。ウェブサイトやアプリケーションなどシステム開発費用や、コンサルタントや顧問・専門家（士業）に支払う人件費などです。

また、会社を設立するには資本金や設立資金がかかります。株式会社で約25万円、合同会社では約10万円の費用が必要です。

相談先や支援してもらえるサービスはあるのか？

ネットビジネスを起業するにあたり、素人の知識では不安なものではないでしょうか？
そんな時に相談ができる専門家を活用しましょう。

起業・開業にあたり不安なことを誰かに相談したいという人は、まずは無料で相談できる機関を利用しましょう。ここでは4つの窓口を紹介します。

1.商工会議所

経営アドバイスやセミナー、異業種交流を提供してくれる商工会議所は入会費が必要です。しかし各地域の商工会議所には無料で専門家に相談できる窓口もあるのです。経営に関する悩み全般から、弁護士、税理士、社会保険労務士、弁理士、ITコンサルタントなどからアドバイスがもらえます。利用しない理由はないでしょう。

2.日本政策金融公庫

全国に約150ヶ所ある創業サポートデスクの窓口にて、経営・事業に関する無料相談をすることができます。専任スタッフが丁寧に対応してくれます。事業計画や資金調達のことで相談相手がいない場合には一度利用してみてはいかがでしょうか？

3.中小企業基盤整備機構（中小機構）

起業や経営に関する様々な課題やお悩みに、各分野の専門家が無料で何度でも相談に乗ってくれます。対面、メール、電話、チャットでの相談が可能です。全国9か所に窓口があります。

4.よろず支援

国が全国に設置した、起業家や小規模事業者向けの経営相談所です。多様な分野に精通した専門家が在籍して、親身にアドバイスをしてくれます。

また、士業の専門家には下記の相談が可能です。
専門家の事務所や個人のホームページを検索し、お問い合わせすることが可能です。
商工会議所などの機関から紹介をしてもらえるケースもあります。

• 弁護士・・・契約書、債権回収、損害賠償
• 司法書士・・・法人設立登記の手続き、定款の変更
• 行政書士・・・許認可業種の創業、許認可申請の手続き
• 税理士・・・個人事業主の確定申告、決算の手続き
• 中小企業診断士・・・経営全般

いずれの専門家も初回は無料相談ができますので、悩みがあれば一度相談をしてみるのが早いでしょう。
次の章からは、具体的なビジネスの始め方を開設していきます。

ネットビジネスの始め方①：ブログで収益を稼ぎたい

多くの人が真っ先に思いつくのが、自分の知識や経験をブログに執筆して収益化するというビジネスではないでしょうか？「ブログで毎月100万円稼いでいる」「ブログ収益の不労収入で暮らしている」そんな成功者のネット記事を一度は読んだことがあると思います。

一方で、「ブログなんてもう読まれないのでは」と思っている方もいるのではないでしょうか？2020年の新型コロナの影響による巣ごもり需要をきっかけに、ブログサービスが再度注目を集めています。

参考になるデータとして挙げられるのが、無料ブログサービス「note」利用ユーザー数です。発信者と閲覧者を合わせて月間6300万ユーザーを突破しています（2020年5月） TwitterのMAU（月間アクティブユーザー）が4500万人、インスタグラムが3300万人を上回る規模感になっています。

引用：note月間アクティブユーザー6,300万突破、法人利用は倍増｜メディアイノベーション

ブログでの収益の上げ方には主に3種類あります。

1.広告収入

Googleアドセンスの審査を通過することで、自分のブログ上に企業の広告配信をすることができます。ユーザーが広告をクリックするごとに収益が発生し、ブログ記事が閲覧され続ける限り収益を獲得するチャンスがあります。

2.アフィリエイト

記事の中で紹介した商品やサービスが、購入や予約されるごとに成果報酬が発生します。 ASPとよばれるアフィリエイトサービスを提供するプラットフォームに登録し、提携している商品のリンクを自社のメディアやブログに掲載します。Twitterやインスタグラムを使ったSNSアフィリエイトなどチャネルは様々です。

3.コンテンツ販売

有益な内容の記事そのものを販売する方法です。具体的には有料noteの販売などです。

ブログには会員登録だけで始められる無料ブログと、ワードプレスを使ってカスタマイズする有料ブログの2種類があります。

広告収益を稼ぎたければ有料ブログでGoogleアドセンスやアフィリエイトを行うことが王道でしょう。記事コンテンツ有料販売をしたければnoteなどの無料プラットフォームを使うのがおすすめです。マネタイズの仕方で利用するブログサービスを棲み分けしていきましょう。

ブログのメリットまとめ

• 無料ではじめることができる
• 半永久的に広告収入が見込める
• 記事コンテンツ自体を販売できる

ネットビジネスの始め方②：受託事業

受託とは、企業からプロジェクトや制作物を受注し、成果物を納品する又は定められた業務を遂行するBtoBの業務形態です。受託ビジネスは、多種多様な仕事を指します。例えばWebサイト制作、アプリ開発、記事作成、営業代行、資料作成、データ入力、アンケート回答などです。

受託には、請負・委任・準委任の3種類があります。

業務委託の3つの種類

近年ではクラウドソーシングサービスやSES（システムエンジニアリングサービス）が台頭し、個人でも案件を受注しやすくなりました。同時に、企業も優秀な個人とのマッチング機会が劇的に増え、仕事を依頼しやすくなりました。

それでは受託型のネットビジネスはどのように始めればよいのでしょうか？ 流れはシンプルで下記のようになります。

1.クラウドソーシングサイトに登録する

仕事のマッチングサイトに会員登録をします。プロフィールのみで登録完了です。 過去の実績やポートフォリオを併せて記入すると、クライアントから仕事の依頼が増えます。

2.案件に応募する

自分の気になる案件に応募します。システム開発案件を受注したければ、関連する案件を探して、見積もりや納期の提案をします。

3.受発注契約をする

発注者とのチャットや面談を通じて、本契約へと進みます。クラウドソーシングサイトの場合には、サイト規約に同意するのみで契約書締結は不要です。そのほかの場合には契約書作成に時間を要することがあります。特に請負契約の場合、成果物の定義をしっかりしておかないと後でトラブルになることが多々あります。

4.成果物を納品/業務遂行を行う

成果物を納品して、クライアントが検収をして完了になります。成果物のないコンサルティングの仕事などは、毎月の業務報告をすることで完了となるケースが多いです。

受託案件はどのようなルートで獲得すればよいのでしょうか？
受託の仕事を獲得する方法には、「自分で探す」「問い合わせを増やす」「紹介してもらう」の3種類があります。

ここでは、今すぐアクションできる「自分で探す」の一手段、ビジネスマッチングサービスをご紹介します。

受託案件を探せるビジネスマッチングサービス

クラウドワークス
2011年に設立された登録ユーザー数約300万人、仕事発注数約570万件のクラウドワークス(国内最大手クラウドソーシングサービス)などを提供している企業です。（2021年3月現在）

ランサーズ
2008年サービス開始、国内初の総合クラウドソーシングサイトです。クラウドワークスと並び、２大プラットフォームになっています。Lancers Pro、Lancers Agent、Lancers Assistantなど受託以外のサービスも多岐にわたっています。

ココナラ
個人のスキルを売り買いできるスキルシェアマーケットです。マイクロタスクから開発案件まで、個人のスキルをパッケージ商品として販売できるのが強みです。

Web幹事
掲載者数5500社を超える、ホームページ制作会社のビジネスマッチングサイトです。Webに特化した制作会社や代理店が探せるので、パートナーを見つけるのにも役立ちます。

LinkedIn
世界中で6億人以上のユーザーが利用しているビジネスSNSです。ネットワーキングをするために利用します。クラウドソーシングやビジネスマッチングサイトと違って、手数料や年会費は発生しません。SNSを通じた受託案件の獲得の仕方もあります。

受託のメリットまとめ

• 成果や納期が明確な仕事である
• 一回の案件金額が大きくなりやすい
• 一度契約を締結したクライアントからリピートで仕事をいただく機会が増える
• 大手企業と取引できる可能性がある

ネットビジネスの始め方③：オンラインで講師をやる

オンライン講師とは、英会話や動画編集、Webデザインなどのノウハウをオンラインセミナー形式で提供する仕事です。その多くが個人向けBtoCサービスとなります。

オンライン講師には、英会話レッスンのように月額費用を課金するタイプと、セミナー動画を販売するタイプの2種類があります。カテゴリとしては、語学、料理、ビジネススキル、マーケティング、美容・フィットネス、写真撮影など多岐に渡ります。

ここからは、オンライン講師の始め方について説明していきます。

1.スキルシェアサービスに登録する

まず、オンラインでスキルを販売できるサービスに講師として登録を行います。 アクティブユーザーが多く、自分のスキルにマッチしたユーザーの集まるプラットフォームを選びましょう。

おすすめサービス

Udemy
世界最大規模の教育プラットフォームです。コンテンツを購入してくれたユーザーにはメールで継続的にコミュニケーションできるので、リピーターの育成もしやすいでしょう。

ストアカ
掲載件数５万件以上のスキルシェアサービスです。ハンドメイド、料理、DIYなどの講座も充実しています。

タイムチケット
自分の時間を30分単位で販売することができます。まとまった時間が取れないのでスポットアドバイスを提供したい方におすすめです。

サイタ
カメラ・楽器演奏・英会話など300種類以上の個人レッスンを探すことができます。

上記以外にもYouTubeチャンネルを開設して、無料コンテンツで集客している講師の方も多くいます。有料サービスと両立してコンテンツを配信していくことで相乗効果が見込めます。

2.コンテンツを作る

各サービスのフォーマットに沿ってコンテンツを作成します。動画コンテンツの場合もあれば、オンデマンドでのレッスンの場合もあります。動画教材は作成に労力を要しますが、コンテンツの質をまず高め、それから量産をしていくことをお勧めします。レビューの低いコンテンツは、長期的に不利益になります。

3.改善する

動画教材は一度作って終わりではなく、ユーザーのニーズが変化することに適応できるように改善をしていきましょう。売れたコンテンツは、どこを改善するとさらに売れるのか、売れないコンテンツはなぜ問題があるのか。同業のコンテンツを販売している講師から学ぶことで、ヒントが見えてきます。

オンライン講師は自分の好きなことや自分らしさを商品にすることできる点で、自己肯定感の高まる非常にやりがいのあるネットビジネスと言えるでしょう。在庫も初期費用もかからないので、始めるリスクが低いのも特徴です。

オンライン講師のメリットまとめ

1. 自分の好きなこと、得意なことで稼げる
2. 集客が不要。コンテンツが自動で売れていく
3. 設定やデザイン構築が不要なので、ネット知識がなくてもはじめられる
4. ウィズコロナでニーズが拡大していく
5. 労働時間に対する収益性が高い

ネットビジネスの始め方④：物を売りたい

「マーケティングやプログラミングの経験・スキルはない」「ブログやコンテンツをつくるのも苦手」という方におすすめなのが物販です。

引用：令和元年度内外一体の経済成長戦略構築にかかる国際経済調査事業（電子商取引に関する市場調査）｜経済産業省　

日本のEC化率は年々上昇していますが、その中でも伸び率が顕著なのがBtoCの物販系分野です。経済産業省の2019年のデータによると、1年間の成長率が8%とサービス系EC（旅行や体験型サービスなど）よりも高くなっています。

引用：電子商取引に関する市場調査｜経済産業省

成長性の高い物販には、どのような種類があるのでしょうか？大きく4種類に分けて説明します。

1.PB・オリジナル商品の製造販売

自社でオリジナル商品を企画・開発して販売する方やり方です。商品コンセプトから素材、製造工程、価格設定まですべて自由に決めることができます。このようなPB（プライベートブランド）は仕入れ原価が発生しないので、利益率が高いと言われています。一方で、知識も技術力もないEC運営初心者にとっては難易度が高いでしょう。

2.仕入れ販売

メーカーや商社から既製品を仕入れて販売するやり方です。ネットショップの多くは仕入れ販売でビジネスを成り立たせています。近年では、中国系の格安仕入れサイトも増えており、ファッション・雑貨・小型家電などの仕入れがしやすくなりました。NB（ナショナルブランド）を仕入れて販売するモデルは、仕入原価が発生するため一般的に利益率が低いと言われています。一方で人気の型番商品は飛ぶように売れることもあり、売上トップラインは伸ばしやすい特徴があります。

3.せどり

せどりとは「転売」のことです。通販やリサイクルショップなどで安く仕入れた商品を高く販売して、差額分で利益を出すやり方です。せどりを始めるには、リサイクルショップやフリマアプリの活用して掘り出し物を探します。中古の1点物を多品種販売します。

4.OEM

OEMtとはOriginal Equipment Manufacturingのことで、他社ブランドの製品を自社ブランドとして製造販売することです。たとえば中国のアパレルメーカーに委託して、そのメーカーの既製品に自社ロゴを入れたオリジナルブランドを開発するようなイメージです。少額の資本でも、自社ブランド・オリジナル商品の開発が可能になります。製造開発をメーカーに委託できるので、販売だけに専念することができるのもメリットです。

上記の4つに共通するEC物販のメリットはこちらです。

• 手軽に売上を上げられる
• 手軽に売上を上げられる
• 在庫が不要
• 顧客データを蓄積できる
• Webマーケティングの知識が身につく

メリットはほかのネットビジネスと共有していますが、異なる点は在庫管理と受注管理の点です。物販の場合、商品が品切れになったら販売ができません。また受注をしすぎても配送の遅れに繋がり、顧客満足度を低下させる可能性があります。

無形コンテンツでは在庫の概念がありませんが、物販を始める場合にはこの点に注意して進めていきましょう。

次に、ECサイトの始め方を説明していきます。

①コンセプト、販売する商品を決める

どんなショップのコンセプトにするか、ターゲットはどんなお客様なのか、何を販売するか、どんなブランディングをしていきたいかを決めていきましょう。
この時点で明確な事業計画は立てていなくても構いません。まずはどんなお店を自分が運営したいかを具体かすることが先です。

②出店する場所を決める

ネットショップにはモール型と自社サイト型の2種類があります。モール型とは、楽天市場・Amazon・Yahoo!ショッピングなどのショッピングモールへの出店を指します。自社サイト型とは、自社でECサイトを構築して出店する形式のことです。 モール型ECは出店料や手数料などの固定費が発生する代わりに、集客力が高いのが特徴です。
自社サイトは初期費用を極力抑えたい方、SNSや各種広告と連動して集客したい方におすすめです。

③ECサイトを構築する

自社サイト型の場合、サイト全体の設計とデザインが必要になります。商品ページを作り込んだり手間がかかる反面、独自のカスタマイズがしやすいので競合店舗との差別化がしやすいメリットがあります。自分でサイト構築できない場合には、パッケージ型のシステムを導入したり、EC支援会社に初期構築を外注することも可能です。

上記を踏まえて、物販系のECサイトを運営するために準備しておくとよいことを下記に列挙します。

• ECサイト全体設計図（手書きイメージでもOK）
• レンタルサーバー、ドメイン
• 自社ECサイト
• 商品サンプル
• 撮影機材（カメラ、照明、など）
• 画像編集ツール（Photoshopなど）
• 梱包素材
• 同梱物（チラシ、パンフレットなど）

実際には、最低限の設備でネットショップをオープンし、受注が増えてきたら改善をしていくやり方で運営していくのがよいでしょう。初期投資の回収ができず赤字退店をするネットショップも多くあります。

物販はマーケティング知識やスキル不要でも開始でき、商品力があれば売れやすいため、ネットビジネスの入り口として検討しやすいのではないでしょうか？ ITリテラシーが低くてもECサイトを使いこなせるのか、集客を強化できるのか、不安に感じる方も多いと思います。次の章では、EC構築システムの選び方を解説していきます。

ネットビジネスで物を売りたいならEC-CUBE

ネットビジネスで物を売る場合に、自社でECサイト構築する必要があります。
サイトを選ぶ際に必要な観点は下記の4つです。

• ECサイト運営に必要な機能が盛り込まれているか？
• カスタマイズ性が高いか？
• 知識がない人にとってもシンプルな操作性か？
• ランニングコストをできるだけ抑えられるか？

これらを踏まえて、EC構築システムを比較していきましょう。

ASP型

ASPとはApplication Service Providerの略称で、ソフトをインストールしなくてもクラウド上でプログラムにアクセスし、ソフトウェアを利用できる仕組みです。
EC業界ではASPカートと呼ばれる、カゴ（購入・決済）サービスを中心にした事業者を指します。

パッケージ型

パッケージ化されたECサイトのソフトウェアをインストールして、サイト構築を行うタイプです。サイトが成長していくにつれて機能を追加することができ、自由度が高いのが特徴です。

クラウド型

クラウドECの最大のメリットは拡張性の高さです。自動的に機能アップデートされシステムを改修する必要がないため、コストパフォーマンスが高いことも利点です。
デメリットは、サービス側の仕様変更やシステムトラブルに影響されてしまう点があります。

オープンソース型

「オープンソース」とは、システムの「ソースコード」を無償で一般公開されているものを指します。ECにもオープンソースがあり、誰でも自由にオープンソースをダウンロードして、そのパッケージプログラムを使ってECサイトを構築することができます。

無料でソースコードが提供されるので、自由にカスタマイズすることが出来るのが利点で、デザインも自由、カスタマイズしたものを再配布したり販売したりすることも可能です。

日本初のECオープンソースとして180万ダウンロードを突破し、推定35,000店舗以上で稼働しているEC-CUBEがその代表格です。

ECサイトを導入するにはEC-CUBEがおすすめ

EC-CUBEは、月商1,000万円以上のEC事業者で利用数No.1

EC-CUBEは、月商1,000万円以上のネットショップ利用店舗数No.1のEC構築システムです。商品や販売方法にこだわりをもった個性的なネットショップに多く利用されている「EC-CUBE」は2006年リリースの人気のロングセラーカートです。

※ 独立行政法人情報処理推進機構の「第3回オープンソースソフトウェア活用ビジネス実態調査」において、EC構築オープンソースとして国内 No.1シェアを獲得しました。
※ ECマーケティング株式会社が行ったネットショップ動向調査において「月商1000万円以上で利用されているカートシステム」利用数にてNo.1を獲得。

EC-CUBEはカスタマイズ・拡張性が高く、長期的なECサイト構築向き

EC-CUBEでは、ECに必要な基本機能は標準搭載されているだけでなく、決済、デザインテンプレート、集客、顧客管理、販促など300種類以上用意されています。

また、登録会員者6.4万人が利用するEC-CUBE開発コミュニティが、ユーザーのECサイト運営をサポート。Slack・ユーザーグループの勉強会・ガイドブック等も充実しています。

ECのその先へ。EC-CUBEでは競争優位性の高い独自プラットフォームの構築が可能です。

EC-CUBEのカスタマイズ性・拡張性は無限です。事業デザインに合わせて外部サービスや基幹システムと柔軟に連携し、やりたいことを追求した継続性の高いシステム構築が可能です。

また、オープンソースであるため、顧客・購買データや知財・権利を自社で保有でき、デジタル資産を核とした継続性の高い独自プラットフォームを構築することができます。徹底した情報公開方針のもと、絶えず変化するコンプライアンスニーズに応じたセキュリティ対策を実施できることも大きな特徴です。

運用コスト・業務負荷を削減し、競争優位性の高いシステムによって売上アップを目指したい事業者に、EC-CUBEは特におすすめです。

ネットビジネスの始め方まとめ

以上、この記事ではネットビジネス初級者向けにビジネスの種類、具体的な始め方と押さえておくべきポイントを小愛開業手続きの方法と押さえておくべきポイントをお伝えしてきました。今回ご紹介したネットビジネスを、失敗リスクと売上規模でマッピングしたのが上の図です。

ネットビジネスにもさまざまな種類の事業があり、ビジネスをはじめる工数も収益性も一括りにはできません。何がヒットするかわからない時代だからこそ、始めるハードルの低いもので、かつ自分が好きなこと・得意なことであるビジネスで勝負してみてはいかがでしょうか？